100年に一度の大変革を迎え、世界中のすべての自動車メーカーが2030年あたりに向けての具体像を続々と発表していて、それを踏まえた活動も活発化しています。このたび、マツダは「サステイナブル”Zoom-Zoom”宣言2030」に基づいた、2030年に向けた新たな技術・商品方針を発表しました。その内容は電動化、そして自動運転化も含まれる注目すべきものとなっています。

マツダの技術基盤における特徴は「ビルディングブロック戦略」と呼ばれるもので、たとえば内燃機技術の上に電動化技術を積み上げたりしています。電動化については、ハイブリッドモデル5車種、プラグインハイブリッドモデル5車種、そしてEVモデル3車種を日本、欧州、米国、中国、アセアンを中心に、2022年から2025年にかけて順次導入する予定で、それ以降も2025年頃から2030年にかけて複数のモデルを導入し、2030年時点での生産における電動化比率は100%、EV比率は25%を予想しています。

また、2025年以降では、「SKYACTIV EV専用スケーラブルアーキテクチャー」と呼ばれる、投入することでさまざまな車格やボディタイプに対応できるEV専用のプラットフォームを開発して使用することで効率化についても目指すものとしています。

安全技術については、人間中心の自動運転コンセプト「Mazda Co-Pilot Concept(マツダ・コ・パイロット・コンセプト)」を新たに発表しました。こちらも既存の技術に対して、ブロックとして積み上げるものです。この「Mazda Co-Pilot」は、ドライバーの状態を常にモニタリングし、突然の体調不良などを検知した際に、自動運転走行に切り替えて安全な場所に移動して停車したうえで、緊急通報を行います。実際の採用は「Mazda Co-pilot1.0」として、上級モデルから2022年より導入を開始する予定とのことです。

そして一番の注目が次世代の移動サービスの基盤となるコネクティッド技術、ソフトウェア技術への挑戦です。MaaSや、OTA(Over the Air)によるクルマの機能アップデートなどへの対応に向けて、基盤となるソフトウェア技術の開発を強化していくとのこと。ただこの点に関してはマツダ単独ではなく、より安全で快適なコネクティッドサービスの早期提供に向けて、マツダを含む5社(トヨタ／ダイハツ／スバル／スズキ)、で次世代の車載通信機の技術仕様を共同で開発し、通信システムの共通化をするとしています。自動車業界の再編や提携も見据えているだけに、興味があるところです。

近未来においてもあくまでも主役は人間としているのはマツダらしいところで、実際にどのような形で具体的に実現していくのかに注目していきたいと思います。